子どもを産むのが大変だと思わせる職場もある
妊娠して子どもを産み育てるというのは、ごくごく当たり前のことであり、本来周りのみんなから祝福されるべきことです。
しかし、残念なことに、現代社会、特に日本では働いている女性が子どもを生むというのがまだ難しい状況です。
現実にあるものとして、妊娠したことを上司や同僚に伝えたところ、それを責めるような言葉や皮肉を投げかけられたという経験は多いものです。
また、妊娠のことを話したら、急に仕事の内容を変えられて仕事を辞めるようにという圧力をかけられるというのも少なくありません。
さらにひどいことに、妊娠している身であるにも関わらず、重労働となる仕事を急に割り当てられたり、遅くまで働くように命じられたりするケースも報告されています。
マタニティハラスメント(マタハラ)は様々な形でなされる
こうした悪質な嫌がらせとも言うべき行為を総称して、「マタニティハラスメント(マタハラ)」と呼んでいます。
職場の中で生じるマタニティハラスメント(マタハラ)としては、主に会社もしくは上司側から、仕事を辞めるようにという圧力となって生じることがあります。
妊娠を理由とした解雇というのは、その典型的なものです。
さらに、会社側からの解雇という形を避けるために、自主退職をするように言われる、もしくは無言の圧力をかけられることもあります。
また、周りの人から嫌がらせを受けるなどの精神的な攻撃もマタニティハラスメント(マタハラ)の一つとされています。
こうしたマタニティハラスメント(マタハラ)は、妊娠、出産によって休暇を取られると仕事に支障が出るという会社側の考え方、法律などについての理解不足から出ることがあります。
また、単純に子どもを持つということについての羨望や、嫌悪感などが原因となることもあります。
どのような理由にせよ、マタニティハラスメント(マタハラ)は社会的にも、個々の人間としても恥ずかしいことであり、あってはいけないものです。
マタニティハラスメント(マタハラ)への対策
もしこうしたマタニティハラスメント(マタハラ)に直面したら、特に一方的な解雇などに遭ったら、すぐにしかるべきところに相談するようにしましょう。
産休を取ることなどは法律によって定められている権利ですし、妊娠を理由とした解雇は認められていませんので、役所などに相談することが重要です。
もし、上司からの圧力がかかっているようであれば、会社が設けている相談窓口などに行くことも大事です。
マタニティハラスメント(マタハラ)は、やはり妊娠についてのねじれた見方や、法律への理解不足が多いので、日ごろから職場としての理解を深めることが大事です。
事前にそのことについての問題提起をすることや、関係する情報を上司や同僚に何気なく伝えておいて、理解を深めてもらうことができます。